ネットワーク構築の提案で、機器の価格やスペック比較だけになってしまうことはありませんか。プラットフォーム診断を組み合わせると、既存環境の脆弱性や設定上の課題を可視化し、「なぜ今この構築・刷新が必要なのか」を説明しやすくなります。この記事では、ネットワーク構築会社が顧客提案にプラットフォーム診断を取り入れる際の考え方をコンパクトに紹介します。

INDEX

• はじめに
• プラットフォーム診断とは
• ネットワーク構築会社が提案に組み込みやすい理由
• 提案シーン別の活用例
• 診断結果を提案書に落とし込むポイント
• 外部診断会社と連携する場合の確認ポイント
• よくある質問
• まとめ

プラットフォーム診断とは

プラットフォーム診断は、顧客環境のIPアドレスをもとに、サーバーOS、ミドルウェア、ネットワーク機器、クラウド上の仮想サーバーなどの状態を確認し、既知の脆弱性や設定上の不備を洗い出す診断です。Webアプリケーション診断がWebサイトやアプリケーションの脆弱性を確認するのに対し、プラットフォーム診断は、システムを支えるIT基盤側のリスクを確認する点に特徴があります。

また、診断費用は基本的に診断対象となるIPアドレス数に応じて変わるため、提案時には対象IPの洗い出しが重要です。外部公開されているIP、社内ネットワーク上のIP、クラウド環境で利用しているIPなどを整理することで、診断範囲と見積もりの根拠を明確にしやすくなります。

ネットワーク構築会社が提案に組み込みやすい理由

価格比較から課題解決型の提案に変えやすい

ネットワーク機器の提案は、どうしても価格やスペックの比較になりがちです。プラットフォーム診断を組み合わせることで、顧客の既存環境にあるリスクを整理し、「機器を入れ替える理由」や「構成を見直す理由」を説明しやすくなります。

たとえば、古いOS、不要なサービス、設定不備、公開範囲の見直しが必要な機器などが確認できれば、単なる機器更新ではなく、セキュリティと運用を含めた改善提案として伝えられます。

顧客社内の説明材料になる

情報システム部門の担当者がセキュリティ上の不安を感じていても、経営層に説明する材料が不足しているケースがあります。診断結果を使えば、リスクの概要、優先対応が必要な項目、想定される業務影響を整理しやすくなります。

CVSSスコアやCVE情報などを参考にする場合もありますが、実際の対応優先度は、悪用状況、外部公開の有無、対象システムの重要度、業務への影響を合わせて判断することが大切です。

構築後の運用・保守提案につなげやすい

ネットワーク構築は、導入して終わりではありません。構築前に現状のリスクを確認しておくことで、導入後の運用課題や追加対策を整理しやすくなります。また、診断結果をもとに、パッチ適用、設定変更、アクセス制御の見直し、再診断などを段階的に提案できます。

提案シーン別の活用例

ネットワーク刷新・老朽化機器のリプレイス

老朽化したルーター、ファイアウォール、スイッチなどのリプレイス提案では、「新しい機器に入れ替える前に、接続先のサーバーや公開サービスの状態も確認しませんか」と伝えると自然です。機器更新とあわせて既存環境の課題を整理することで、構築後のトラブルや追加対応を減らす提案につなげやすくなります。

VPN・リモートアクセス環境の構築

VPNやリモートアクセス環境の構築では、入口となる認証や通信経路だけでなく、接続先のサーバーや社内システムの状態も重要です。プラットフォーム診断を組み合わせることで、リモートアクセス環境の導入前後に確認すべきリスクを整理できます。

クラウド接続・ハイブリッド環境の見直し

AWS、Azure、Google Cloudなどを利用する環境では、クラウド事業者と利用者で責任範囲が分かれます。クラウド上の仮想サーバー、セキュリティグループ、接続設定、オンプレミスとの通信経路など、利用者側で管理すべき範囲を確認することで、ハイブリッド環境全体の見直し提案につなげられます。

診断結果を提案書に落とし込むポイント

診断レポートをそのまま顧客に渡すだけでは、提案につながりにくい場合があります。提案書では、次の3点に絞って整理すると伝わりやすくなります。

• 全体のリスクサマリー：高・中・低などで全体像を示す
• 優先対応すべき項目：業務影響が大きいものから説明する
• 対策の方向性：設定変更、機器更新、運用改善、再診断などに分ける

すべての指摘事項を一度に対応する必要はありません。短期で対応すべき項目、中期で計画する項目、次期更新時に検討する項目に分けることで、顧客も社内調整を進めやすくなります。

外部診断会社と連携する場合の確認ポイント

プラットフォーム診断を自社で内製化するには、専門人材、診断ツール、品質管理、報告書作成の体制が必要です。そのため外部の診断会社と連携し、ネットワーク構築提案に診断を組み込む方法が有効です。

外部診断会社を選ぶ際は、価格だけでなく、次の点を確認するとよいでしょう。

• 報告書が顧客説明や提案書に使いやすいか
• 診断範囲、前提条件、免責事項が明確か
• 営業同行や顧客からの質問対応が可能か
• 再販・紹介しやすい価格体系や納期か
• 再診断や改善後の確認にも対応できるか

よくある質問

Q. プラットフォーム診断の費用や期間はどのくらいですか？

費用や期間は、診断対象のIPアドレス数、サーバー台数、診断方法、報告書の内容によって変わります。まずは対象範囲を整理したうえで、必要な診断範囲と見積もりを確認するのがおすすめです。

Q. 診断中に既存システムへ影響はありますか？

診断方法や対象システムの状態によっては、負荷や通信影響に配慮が必要です。事前に診断範囲、実施時間帯、除外対象、緊急時の連絡先を確認し、業務影響が少ない時間帯に実施することでリスクを抑えやすくなります。

Q. 脆弱性が見つからなかった場合、提案につながりますか？

重大な脆弱性が見つからない場合でも、現状を確認できたこと自体が顧客にとって有益な情報になります。そのうえで、定期診断、設定変更後の再確認、内部ネットワーク側の確認など、継続的な運用改善の提案につなげることができます。

Q. ネットワーク構築提案とは別見積もりにした方がよいですか？

診断費用と構築費用は、原則として分けて提示した方が、顧客に価値が伝わりやすくなります。診断は現状把握と改善方針の整理、構築は具体的な対策実施という位置づけにすると、提案全体の流れも分かりやすくなります。

まとめ

プラットフォーム診断は、ネットワーク構築提案を価格・機器中心の提案から、リスク可視化と運用改善を含む提案へ広げるための有効な選択肢です。老朽化機器のリプレイス、VPN・リモートアクセス環境の構築、クラウド接続環境の見直しなど、ネットワーク構築会社の提案シーンとも相性があります。

自社で診断を内製化する場合も、外部診断会社と連携する場合も、まずは顧客の課題、診断範囲、報告書の使い方を整理することが大切です。ネットワーク構築提案にセキュリティ診断を組み込みたい場合は、診断範囲や提案方法からお気軽にご相談ください。